為替心理説はフランスの経済学者アフタリオンが1927年に唱えた説で、
外国為替は市場参加者の思惑や期待、不安等の心理的要因が外国為替相場を動かすという説です。
市場参加者の思惑や期待、不安等の原因となるのは政治情勢や、
重要人物等の発言、噂等のニュースや情報です。
事実、これらに関係するニュースが流れると市場は大きく変動する事が多々あります。
情報社会の現代においては重要な説と言え、相場を説明する上で短期的には大変説得力のある説です。
例えば第一次世界大戦後にドイツが莫大な債務を負うというニュースが流れ、
急激なマルク安が起きました。その結果、ドイツの物価をいっきに引きあげました。
この出来事も『ドイツが莫大な債務を負う』という人々の不安が市場でマルク売りを誘発した要因です
（ドイツは実際にその後莫大な債務を負っています）。現代の情報社会とは違い、
当時は情報が一方通行で偏った情報が流れた事もマルク安に拍車がかかったと推測でき、
為替心理説を説明する出来事です。
